ファイア・アイ、セキュリティ・オペレーション・チームを強化する、「FireEye XDR」プラットフォームを発表

2021年9月7日 – インテリジェンス主導型のセキュリティ企業、ファイア・アイ(FireEye、本社:米国カリフォルニア州ミルピタス、日本法人:東京都千代田区、代表:西村隆行)は本日、セキュリティ・オペレーション・チームによる脅威検知の強化、レスポンス(対応)の迅速化、調査の簡素化を支援するために設計された統合プラットフォーム「FireEye XDR」を発表しました。

FireEye XDRプラットフォームは、エンドポイント、ネットワーク、Eメール、クラウドに対するネイティブなセキュリティ保護を提供し、組織のあらゆるインシデント管理において検知からレスポンスまでの能力を向上させることに重点を置いています。また「FireEye Helix」は、次世代のセキュリティ情報およびイベント管理(SIEM)、セキュリティ・プロセスの連携および自動化(SOAR)、相関分析、そしてMandiantが提供する脅威インテリジェンス情報を提供することで、セキュリティ・オペレーション・プラットフォームを統合します。

FireEyeの製品担当エグゼクティブ・バイス・プレジデントであるBryan Palmaは次のように述べています。「ファイア・アイの脅威と攻撃者に関する優れた知識は、他の追随を許しません。脅威インテリジェンスを高度な検知エンジンに統合し、クラウドを通して一元的かつ拡張的に提供することで、業界最高峰のXDRプラットフォームを実現します。FireEye XDRプラットフォームは、600以上のセキュリティ技術を駆使して、脅威に対する洞察から対応までを担います。FireEye XDRは、お客様を徹底的に保護するというミッションをさらに強化するものです。」

FireEye Helixのクラウドネイティブな設計は、ベンダーやデータソースに関わらず、多様なセキュリティツールをシームレスに統合することで、アナリストのエクスペリエンスを向上します。FireEye XDRプラットフォームは、脅威の高度化、最適化されていないセキュリティツール管理、人材不足などさまざまな要因により、サイバー攻撃のリスクが高まっている大企業や中堅企業のセキュリティ・オペレーション・チームに適しています。

FireEyeは、今後数四半期の間に、FireEye XDRプラットフォームに、エンドポイントクラウド機能の強化、FireEye Helixダッシュボードと脅威のグラフ化機能のアップグレード、主要なサードパーティ製セキュリティツールの追加サポート、Automated Defenseを含むMandiant Advantageプラットフォームとの継続的な統合などの新機能を導入する予定です。

ESGのシニア・プリンシパル分析官兼フェローであるJon Oltsik氏は次のように述べています。「セキュリティリスクに対して先見の明のある担当者は、複雑さと先行投資を削減すると同時に、蔓延する脅威の検知とその対応にかかる時間を短縮できる方法で、企業を保護しようとしています。脅威インテリジェンスに基づいたFireEye XDRのアプローチを活用することで、セキュリティ対策の効果を高め、将来ニュースの見出しに載ることを避けることができます。」

詳細はFireEye XDRブログをご参照ください。

FireEye XDRは本日より提供開始

FireEye XDRプラットフォームは、FireEye Helixに加え、エンドポイント、ネットワーク、Eメール、クラウドを含むFireEye製品と組み合わせることができ、ユーザー単位またはデータ使用量単位のクラウド・サブスクリプションとして提供され、本日よりご利用いただけます。

関連情報:

ガートナーが発行したXDRに関するレポート(英語)

FireEye®(ファイア・アイ)について

FireEyeはインテリジェンス主導型のセキュリティ企業です。顧客企業は、FireEyeの革新的セキュリティ技術、国家レベルの脅威インテリジェンス、世界的に著名なMandiant®コンサルティングの知見が統合された単一プラットフォームを、自社のセキュリティ対策の一部としてシームレスに組み込むことができます。このアプローチにより、FireEyeは準備、防御、侵害・レスポンスといった、組織がサイバー攻撃対策をするうえでの課題となっていた複雑性や負担を解消します。FireEyeは「Forbes Global 2000」企業の5割以上を含む、世界103か国以上の10,100を超える組織で利用されています。

FireEyeウェブサイト: https://www.fireeye.jp/ 

 

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