「Mandiant Advantage: Threat Intelligence」を発表、 Mandiantの持つ専門知識とインサイトへのタイムリーなアクセスを可能に

新しいSaaS型プラットフォームにより脅威インテリジェンスの提供形態を再定義

2020年10月20日 – インテリジェンス主導型のセキュリティ企業、ファイア・アイ(FireEye、本社:米国カリフォルニア州ミルピタス、日本法人:東京都千代田区、代表:西村隆行)は本日、「Mandiant® Advantage: Threat Intelligence」の国内での提供開始を発表しました。これは「Mandiant Solutions」グループが提供する初のSaaSサービスで、業界をリードするインシデント・レスポンスの最前線で得られたデータを脅威インテリジェンスと組み合わせ、使い勝手のよい管理プラットフォームを通じて提供します。

Mandiantの持つ侵害データへのアクセスを提供し、アクティブな脅威の把握と対応を促進

Mandiant Threat Intelligenceは、企業・組織がセキュリティ対策を行う上で把握しておくべき脅威情報を提供する脅威インテリジェンスサービスです。そしてMandiant Solutionsグループ初のSaaSサービスとして発表されたMandiant Advantageを介して提供される最初のソリューションとなります。Mandiant Solutionsグループでは、今後Mandiant Advantageプラットフォームで提供するSaaSソリューション群を拡充することで、グローバルなセキュリティチームの強化と自動化を支援していく考えです。世界中で導入されている製品のデータと、Mandiantが最前線で得た知見を通じて、お客様がどのようなセキュリティ・テクノロジーを利用しているかに関わらず、侵害例、攻撃者情報、運用面、人工知能データなど、実際のセキュリティ対策に活かすための実用的な情報にアクセスいただけるようになります。

Mandiantには300人を超える脅威アナリストと研究者がおり、2019年には20万時間以上を侵害対応に費やしました。こうした事実が、セキュリティ業界で攻撃者と最新の脅威について最も熟知しているのはMandiantであるという自負につながっています。 今回提供を開始したMandiant Advantage: Threat Intelligenceにより、セキュリティ担当者はこれまでにないスピードでMandiantの持つインサイトをリアルタイムに得ることができるようになります。Mandiantが最前線で得たさまざまな動向をタイムリーに知ることで、企業・組織のセキュリティチームは、その時々に最も重要な脅威を把握し、より容易に優先付けして対応することができるようになります。

Mandiant Advantage

今後 Mandiant Advantageプラットフォームを通じて提供が予定されているソリューションには、「Validation On Demand」と「Malware Analysis as a Service」が含まれます。今回のMandiant Advantage: Threat Intelligenceの詳細については、ブログ「Mandiant Advantage: Threat Intelligence発表 – 企業・組織にとってもっとも重要な脅威を知る」をご覧ください。

アクセス可能な脅威インテリジェンス–いつでも、必要なときに

Mandiant Solutionsグループは、企業・組織にとって関連性が高い脅威に関するインサイトをタイムリーに、かつ実際のセキュリティ対策に活かすことができるように提供することをミッションとしています。今回、あらゆる企業・組織において、最も差し迫ったセキュリティ上の懸念に対応するためのより実用的なインテリジェンスを提供することを目的に、Mandiant脅威インテリジェンスの新しいサブスクリプション価格と簡素化されたパッケージ導入オプションを発表しました。併せて、堅牢なAPI連携とブラウザープラグインによる新しい提供方法もリリースされました。

脅威インテリジェンスの用途(脆弱性の優先順位付け、検知と対応、ダークウェブの監視、セキュリティプログラムと投資に関する情報提供)のいずれにかかわらず、Mandiant脅威インテリジェンスは、あらゆる組織がインテリジェンス主導型のセキュリティ環境へと移行することを支援するさまざまなオプションを提供しています。

  • Mandiant Advantageの詳細および無償版の登録はこちらのリンクをご覧ください。
  • Mandiant脅威インテリジェンス サブスクリプションの詳細はこちらのリンクをご覧ください。

Fortune 100に選出されるコンサルティング企業のサイバー脅威インテリジェンス担当者は次のように述べています。「Mandiant Advantage: Threat Intelligenceは、すぐにその価値を提供してくれました。Mandiant が最前線で得た新たな洞察を理解し、優先順位を付け、それに基づいて行動できるようになります。数回クリックするだけで、セキュリティ防御を重点的に行う必要がある場所に特化したダッシュボードや関連資料を表示することができました。さらにそのビジュアル性も、経営陣やステークホルダーに必要な情報を伝えるのに役立ちます。」

米IDCのワールドワイド・セキュリティ兼トラスト製品担当リサーチディレクターであるクリスキッセル(Chris Kissel)氏は次のように述べています。「多くのベンダーは、最先端な脅威インテリジェンスを持っていると主張しますが、多くはインプットに焦点が当てられています。Mandiant Advantageは従来の方法とは全く異なるものです。 専門知識に裏打ちされた製品やサービスをMandiantに統合することで、顧客企業は成果の有効性についてベンダーにとらわれない視点を得ることができます。こうした組み合わせがMandiantの真の差別化要素です。」

ファイア・アイのMandiant脅威インテリジェンス担当エグゼクティブ・バイス・プレジデントを務めるサンドラ・ジョイス(Sandra Joyce)は、次のように述べています。「長年にわたり、Mandiant脅威インテリジェンスは、脅威環境を包括的に詳述する最高品質のレポーティングで業界をリードしてきました。これにより、組織は脅威に優先順位を付けながらサイバーセキュリティリスクを管理できるようになっています。 今回の発表は、発見された新しいインテリジェンスを、各企業・組織で導入されているセキュリティ・テクノロジーが何であるかに関わらず、すべてのセキュリティ担当者に提供するものです。あらゆる規模の組織の予算やニーズに合うよう調整し、Mandiantが提供する深い知識と比類ない脅威インテリジェンスを、より多くの企業・組織でその価値を実感していただきやすくなっています。」

■Mandiantについて

FireEyeの一部門として提供されるMandiant Solutionsは、世界をリードする脅威インテリジェンス、最前線の専門知識と継続的なセキュリティ有効性検証を組み合わせることで、企業・組織におけるセキュリティの有効性を高め、リスクを軽減するために必要なソリューションを提供しています。

■FireEye®(ファイア・アイ)について

FireEyeはインテリジェンス主導型のセキュリティ企業です。顧客企業は、FireEyeの革新的セキュリティ技術、国家レベルの脅威インテリジェンス、世界的に著名なMandiant®コンサルティングの知見が統合された単一プラットフォームを、自社のセキュリティ対策の一部としてシームレスに組み込むことができます。このアプローチにより、FireEyeは準備、防御、侵害・レスポンスといった、組織がサイバー攻撃対策をするうえでの課題となっていた複雑性や負担を解消します。FireEyeは「Forbes Global 2000」企業の5割以上を含む、世界103か国以上の9,300を超える組織で利用されています。

FireEyeウェブサイト: https://www.fireeye.jp/ 

【報道関係の方からのお問い合せ先】
ファイア・アイ広報事務局
(ホフマンジャパン株式会社内)
担当: 小倉 / 小嶋
Email: [email protected]

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Forward-Looking Statements

This press release contains forward-looking statements, including statements related to the expectations, beliefs, features, capabilities, benefits and availability of new Mandiant Advantage offerings. These forward-looking statements involve risks and uncertainties, as well as assumptions which, if they do not fully materialize or prove incorrect, could cause FireEye's results to differ materially from those expressed or implied by such forward-looking statements. The risks and uncertainties that could cause FireEye's results to differ materially from those expressed or implied by such forward-looking statements include customer demand and adoption of FireEye or Mandiant offerings; real or perceived defects, errors or vulnerabilities in FireEye or Mandiant offerings; the ability of FireEye to retain and recruit highly experienced and qualified personnel; FireEye's ability to react to trends and challenges in its business and the markets in which it operates; FireEye's ability to anticipate market needs or develop and deliver new or enhanced products and services to meet those needs; the ability of FireEye and its partners to execute their strategies, plans, objectives and expected investments with respect to FireEye's partnerships; and general market, political, economic, and business conditions; as well as those risks and uncertainties included under the captions "Risk Factors" and "Management's Discussion and Analysis of Financial Condition and Results of Operations," in FireEye's Form 10-Q filed with the Securities and Exchange Commission on July 31, 2020, which is available on the Investor Relations section of the company's website at investors.FireEye.com and on the SEC website at www.sec.gov. All forward-looking statements in this press release are based on information available to the company as of the date hereof, and FireEye does not assume any obligation to update the forward-looking statements provided to reflect events that occur or circumstances that exist after the date on which they were made. Any future product, service, feature, benefit or related specification that may be referenced in this release is for information purposes only and is not a commitment to deliver any technology or enhancement. FireEye reserves the right to modify future product and services plans at any time.