ファイア・アイ、東京電機大学のサイバー攻撃対策を支援

ネットワーク、エンドポイント、Eメールの多層防御で リスクを最小化しつつ、高いコスト効果を実現

インテリジェンス主導型のセキュリティ企業、ファイア・アイ(FireEye、本社:米国カリフォルニア州ミルピタス、日本法人:東京都千代田区、代表取締役社長:西村隆行)は本日、東京電機大学(東京都足立区、学長 安田浩)による「FireEye Network Security」、「FireEye Endpoint Security」、「FireEye Email Threat Prevention」を活用した、最新の導入事例資料を公開しました。

<導入背景>
科学技術者を育成するため、1907年に創立された東京電機大学は、学内におけるサイバーセキュリティ研究所の設置や、大学として初めて日本シーサート協議会にも加盟するなど、サイバーセキュリティへの取り組みを強化してきました。しかし、従来のセキュリティ対策では高度化・多様化するサイバー攻撃には対応できないと判断し、2017年の学内ネットワークシステム更新のタイミングでセキュリティ対策の刷新を決断しました。

<選定理由>

  • 内閣官房サイバーセキュリティ補佐官の経歴も持つ、同大学の佐々木良一特命教授が開発した標的型攻撃対策に関するリスク評価手法、「EDC法」において、ファイア・アイ製品群による多層防御体制が、リスクを最小化する上でもっともコスト効果が高いという結論。
  • サンドボックス製品であるFireEye Network Securityと EDR製品であるFireEye Endpoint Securityとの連携によって、セキュリティ侵害があった場合も検知後のインシデントレスポンスがスムーズ。
  • 学内で利用される端末の数は数千台から数万台規模。セキュリティ製品の研究室端末へのインストールが敬遠されるケースが少なくないなか、FireEye Endpoint Security ならばインシデント発生後に端末にインストールしても、状況の明確な把握と原因究明が可能に。

東京電機大学による導入事例の詳細は以下URLをご参照ください。

 

導入事例

学術的なリスク評価でセキュリティの“最適解”を判断、導き出したのはファイア・アイ製品による多層防御~マルウェア侵入後のインシデントレスポンスも実現~

関連情報

プレスリリース:ファイア・アイ、大学・教育機関等のセキュリティ対策強化を進めるアカデミックパッケージの刷新を発表

 

FireEye ® (ファイア・アイ)について
FireEyeはインテリジェンス主導型のセキュリティ企業です。顧客企業は、FireEyeの革新的セキュリティ技術、国家レベルの脅威インテリジェンス、世界的に著名なMandiant®コンサルティングの知見が統合された単一プラットフォームを、自社のセキュリティ対策の一部としてシームレスに組み込むことができます。このアプローチにより、FireEyeは準備、防御、インシデントレスポンスといった、組織がサイバー攻撃対策をするうえでの課題となっていた複雑性や負担を解消します。FireEyeは「Forbes Global 2000」企業の4割以上を含む、世界67か国以上の6,800を超える組織で利用されています。

FireEyeウェブサイト

 

【報道関係の方からのお問い合せ先】
ファイア・アイ広報事務局
(ホフマンジャパン株式会社内)
担当: 小倉 / 吉崎 / 藤本 / 田中
Tel: 03-5159-5750
Email: FireEye_PR@hoffman.com

 

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