ファイア・アイ、日本法人の最高技術責任者(CTO)の伊東 寛が デジタル・フォレンジック研究会より社会的貢献賞を受賞

2018年8月22日 - インテリジェンス主導型のセキュリティ企業、ファイア・アイ(FireEye、本社:米国カリフォルニア州ミルピタス、日本法人:東京都千代田区、代表:西村隆行)は、日本法人の最高技術責任者(CTO)である伊東 寛が、特定非営利活動法人デジタル・フォレンジック研究会(NPO Institute of Digital Forensics.、会長:安冨潔、所在地:東京都品川区、以下:IDF)より「社会的貢献賞」を受賞したことを発表しました。

IDFは官公庁や民間企業におけるデジタル・フォレンジック(注1)の普及・促進を目指し、2004年に発足したNPOです。伊東 寛は、IPA(独立行政法人情報処理推進機構)の中核人材育成プログラムにフォレンジック関連のカリキュラムを組み込むなど、長年にわたり人材育成施策を通じて日本の重要インフラ・産業基盤のセキュリティ強化に貢献してきたことが評価されました。なお、表彰式は8月21日、IDFの設立15周年を記念した式典において挙行されました。

(注1):デジタル・フォレンジックとは、セキュリティ侵害を受けた際のインシデント調査や法的紛争において、コンピュータやネットワークに残された電磁的記録の抽出・収集ならびに記録の改ざんについて分析を行う一連の科学的調査手法・技術です。

ファイア・アイ株式会社 最高技術責任者(CTO)伊東 寛のコメント

「このたび、このような賞を頂き大変光栄に思います。昨今、サイバー技術を犯罪目的に利用することがますます容易になっているほか、国家組織によるサイバー攻撃は安全保障・社会混乱に直結する危険性が高まっています。安心、安全な社会を担保するため、デジタル・フォレンジックは重要性を増しており、今後もリテラシー教育・人材育成を支援していく所存です。」

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<写真:表彰状を受け取る伊東CTO>

FireEye ® (ファイア・アイ)について

FireEyeはインテリジェンス主導型 のセキュリティ企業です。 顧客企業は、 FireEyeの革新的セキュリティ技術、国家レベルの脅威インテリジェンス、世界的に著名なMandiant® コンサルティングの知見が統合された単一プラットフォームを、自社のセキュリティ対策の一部としてシームレスに組み込むことができます。このアプローチにより、FireEyeは準備、防御、インシデントレスポンスといった、組織がサイバー攻撃対策をするうえでの課題となっていた複雑性や負担を解消します。FireEyeは「Forbes Global 2000」企業の4割以上を含む、世界67か国以上の7,100を超える組織で利用されています。

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