ファイア・アイ、標的型サイバー攻撃向け特化型脅威対策製品 (ゲートウェイ型)において4年連続で国内市場シェア第1位を獲得

インテリジェンス主導型のセキュリティ企業、ファイア・アイ(FireEye、本社:米国カリフォルニア州ミルピタス、日本法人:東京都千代田区、代表:西村隆行)はIDC Japan株式会社(以下IDC)が2017年8月に発行した「国内標的型サイバー攻撃対策ソリューション市場シェア、 2016年:エンドポイントソリューションの進展」(#JPJ41784217)の標的型サイバー攻撃向け特化型脅威対策製品(ゲートウェイ型)のカテゴリにおいて、ファイア・アイが4年連続で売上額シェア第1位(2016年のシェアは56.8%)を獲得したと発表しました。

IDCによれば、身代金要求型のランサムウェア攻撃の急増によって、非シグネチャベースの標的型サイバー攻撃向け特化型脅威対策製品への需要が継続的に拡大しました。同市場の売上額構成比は、ゲートウェイ製品が 8割超を占める一方で、今後は電子メールや Webといったゲートウェイでの防御対策ばかりでなく、エンドポイント製品の割合が拡大していくとIDCでは予想しています。

また、高度化する標的型サイバー攻撃による重大なセキュリティインシデントを予知、予見し、リスクを早期に阻止できることから、今後脅威インテリジェンスセキュリティサービスの需要が高まるとIDCでは予測しています。

IDCのソフトウェア&セキュリティ リサーチマネージャーの登坂 恒夫氏は、次のように述べています。「セキュリティベンダーは、レジリエンス(回復力)を高めるための脅威インテリジェンスを活用したセキュリティソリューションを訴求すべきです。そのためには、ユーザー企業に対して、セキュリティ侵害を前提としたセキュリティ対策が企業のリスクを低減するものであることを説明し、理解を求めることが必要です」

ファイア・アイ株式会社 プレジデントの西村 隆行は、次のように述べています。「このたび、4年連続でゲートウェイ型の標的型サイバー攻撃向け対策製品の国内市場シェアで第1位を獲得できたことを大変光栄に思います。ファイア・アイでは、同レポートが着目するエンドポイント製品についても、今年エクスプロイト防御機能やアンチウイルス機能を搭載するなど、大幅な機能拡張を行っています。また、昨年買収したiSIGHT Partnersを含む、脅威インテリジェンスセキュリティサービスを一層強化し、国内のお客様が事前対策的な防御により強固な情報保護ができるように、引き続きご支援して参ります」

 

FireEye ® (ファイア・アイ)について
FireEyeはインテリジェンス主導型のセキュリティ企業です。顧客企業は、FireEyeの革新的セキュリティ技術、国家レベルの脅威インテリジェンス、世界的に著名なMandiant®コンサルティングの知見が統合された単一プラットフォームを、自社のセキュリティ対策の一部としてシームレスに組み込むことができます。このアプローチにより、FireEyeは準備、防御、インシデント・レスポンスといった、組織がサイバー攻撃対策をするうえでの課題となっていた複雑性や負担を解消します。FireEyeは「Forbes Global 2000」企業の4割以上を含む、世界67か国以上の6,000を超える組織で利用されています。

FireEyeウェブサイト

                               

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Email: FireEye_PR@hoffman.com

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