ファイア・アイ、標的型サイバー攻撃向け特化型脅威対策製品において 3年連続で国内市場シェア第1位を獲得

~2015年の売上額シェアは57.9%~

高度なサイバー攻撃の対策製品・サービスで業界をリードするファイア・アイ株式会社(所在地:東京都千代田区、代表:茂木正之、本社所在地:米国カリフォルニア州ミルピタス)は本日、IDC Japan株式会社(以下IDC)が2016年9月に発行した「国内標的型サイバー攻撃対策ソリューション市場シェア、2015 年:サイバー攻撃向け脅威対策の製品とサービス」(JPJ40602116)の標的型サイバー攻撃向け特化型脅威対策製品のカテゴリにおいて、ファイア・アイが3年連続で売上額シェア第1位を獲得したと発表しました。

IDCによれば、2015年は日本年金機構など大規模な情報漏洩事件が発生したことで、企業における標的型サイバー攻撃への危機意識がより一層高まりました。標的型メール攻撃は、一部のPCが感染すると、大規模な情報漏洩被害につながる恐れがあるため、特にサンドボックスエミュレーション技術などの非シグネチャベースのマルウェア検出機能を搭載した標的型サイバー攻撃向けソリューションの需要が高まりました。2015年の標的型サイバー攻撃向け特化型脅威対策製品市場の売上額シェアは、1位がファイア・アイ(57.9%)で、2位(15.3%)以下を大きく引き離しています。

全社員向けに標的型メールの訓練を行う企業が増えるなど、標的型サイバー攻撃への危機意識が高まっている一方で、同レポートでは国内におけるセキュリティエンジニアの慢性的な人材不足にも注意を促しています。日々高度化する標的型サイバー攻撃に対応するため、今後セキュリティ担当者向けの専門的なセキュリティ教育支援サービスの重要性が増すと指摘してきます。

IDC Japanソフトウェア&セキュリティ リサーチマネージャーの登坂 恒夫氏は次のように述べています。「セキュリティベンダーは、サイバーレンジを活用した実践的な標的型サイバー攻撃に対する防御演習教育を拡充させ、高度化する標的型サイバー攻撃に対するセキュリティスキルを高めるような教育 /トレーニングプログラムを提供することが重要です。そして、演習教育は、単発的な教育プログラムではなく、常時運用監視を行うマネージドセキュリティサービスに、セキュリティインテリジェンスレポートを組み合わせたセキュリティ教育プログラムを取り込むなど、継続的なセキュリティ教育プログラムを開発すべきです。」

ファイア・アイ株式会社 執行役 副社長の岩間 優仁は、次のように述べています。「弊社は設立当初より標的型サイバー攻撃向けに特化したソリューションを提供しており、このたび3年連続で国内市場シェア第1位を獲得できたことを大変光栄に思います。ファイア・アイでは、日本のお客様へのセキュリティサービスをさらに拡張するため、今年世界で6番目となるオペレーションセンター、Advanced Threat Response Center (ATRC)を東京に開設しました。セキュリティエンジニアの教育支援においては、擬似攻撃を通じてインシデント対応への実践的なトレーニングを行うレッド・チーム・サービスの提供を開始しています。ファイア・アイは国内のお客様の情報保護を引き続き支援していく所存です」

FireEye(ファイア・アイ)について

FireEye®は、次世代のサイバー攻撃から、世界中の民間企業や官公庁をリアルタイムで防御するために専用設計された、仮想マシンベースのセキュリティ・プラットフォームを発明した企業です。高度なサイバー攻撃は、次世代ファイアウォールやIPS、アンチウイルス、各種ゲートウェイなど、シグネチャベースのセキュリティ対策を容易にすり抜けてしまいます。FireEye®脅威対策プラットフォーム™は、攻撃ライフサイクル全体で、モバイル、Web、電子メール、ファイル・システムといった主要な攻撃経路にわたり、シグネチャを利用しないリアルタイムでダイナミックな脅威防御策を組織へ提供します。FireEyeプラットフォームの核となる仮想実行エンジンは、Dynamic Threat Intelligenceによって補完されており、サイバー攻撃をリアルタイムに検出・防御することができます。FireEyeのソリューションは、「Forbes Global 2000」企業の940社を含む、世界67か国以上の5,000を超える組織で利用されています。

FireEyeウェブサイト

          

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